リアリティショックが起きる要因とは?企業への影響や対策について解説!

公開日:2023.12.12

入社前にイメージしていた職場環境や仕事内容が実際には大きく違ったことで、業務に対するモチベーションが低下してしまう新入社員は少なくありません。

このような現象を「リアリティショック」と呼びます。

リアリティショックが起きてしまうと、さまざまな問題や最終的に早期離職につながってしまう可能性もあるため、担当者は何かしらの対策を講じなければいけません。

そこで本記事では、リアリティショックが起こるタイミングや起こることによる弊害・起こらないようにするための対策などについて解説します。

 

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リアリティショックとは?

リアリティショックとは、理想と現実に大きな乖離が生じたことで、さまざまな弊害をきたしてしまうことです。

特に新入社員に起こるケースが多く、パーソル総合研究所が公表した「就職活動と入社後の実態に関する定量調査」によると、76.6%の人が、入社してから何かしらのリアリティショックを受けていることが判明しています。

 

参考:就職活動と入社後の実態に関する定量調査

 

リアリティショックが起こる可能性が高い3つのタイミング

リアリティショックが起こる可能性が高いタイミングとして、以下の3つが挙げられます。

  • 新入社員として入社するとき
  • 昇進や昇格するとき
  • 育休や産休から復帰するとき

順番に解説します。

 

新入社員として入社するとき

新入社員として入社するときは、社会人としての第一歩ということもあり、不安よりも未来に想いを膨らませている人も多いはずです。

しかし、実際には業務に対する責任感や職場での人間関係・業務量の多さなど、さまざまなことに疲弊し、思い描いていた未来とは大きく異なることから、リアリティショックが起きてしまうのです。

 

昇進や昇格するとき

昇進や昇格することで、働く環境が変わるだけでなく、給与アップにも期待ができます。

そのため、これまで以上に業務に対するモチベーションが向上すると思うかもしれません。

しかし、企業によっては昇進や昇格によってあまり金額に変化が無いケースや、残業が増えて残業代は増えるものの、時間に換算するとあまり給与がアップしていないケースなど、期待通りにならないこともあります。

また、これまで以上に業務に対する責任が大きくなり、担当する業務そのものも複雑化するため、以前のように成果を挙げられなくなることもあります。

その結果、次第に業務に対するモチベーションが低下していき、リアリティショックへと陥ってしまうのです。

 

育休や産休から復帰するとき

育休や産休から復帰するときも、リアリティショックが起こる可能性は高くなります。

以前から職場環境や役職が大きく変わっていることがほとんどだからです。

その結果、同じ職場であってもうまく馴染むことができず、最終的にはリアリティショックとなってしまうのです。

 

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リアリティショックが起こる4つの要因

リアリティショックが起こる主な要因として、以下の4つが挙げられます。

  • 同期ショック
  • 仕事ショック
  • 評価ショック
  • 組織ショック

一つずつ解説します。

 

同期ショック

1つ目は、同期ショックです。

同期ショックとは、自身のスキルやポテンシャルを同期と比べてしまい、ギャップを感じたことで起きてしまうものです。

同期が優秀であればあるほど、発生する可能性が高い現象といえます。

 

仕事ショック

2つ目は、仕事ショックです。

仕事ショックとは、業務を行う上で自身が想定していたよりも遥かに辛かったり、逆に楽すぎたりする場合に起きてしまうものです。

辛すぎると心身ともに疲弊してしまいますが、逆に楽すぎると何も学ぶものがなく、モチベーションの低下につながります。

 

評価ショック

3つ目は、評価ショックです。

評価ショックとは、自身の評価が思った以上に低い場合に起きてしまうものです。

その結果、評価に対して落ち込むだけでなく、「正当に評価されていないのではないか」とも感じるようになり、自社に対して不信感を抱いてしまう社員も少なくありません。

 

組織ショック

4つ目は、組織ショックです。

組織ショックとは、職場の雰囲気や社風などに対してギャップを感じた場合に起きてしまうものです。

新入社員や成長意欲のある社員が、組織ショックに陥る傾向にあります。

 

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リアリティショックが起こることによる弊害

リアリティショックが起こることによって、多くの社員はネガティブ思考に陥り、業務に対するモチベーションやエンゲージメントが低下します。

その結果、仕事のクオリティが下がり、ほかの社員にも影響するため、社内全体の雰囲気が悪くなるでしょう。

また、最終的にリアリティショックが起きた社員は離職する可能性が高くなるため、離職率のアップにつながる恐れもあります。

そのような弊害を防ぐためにも、企業は対策を講じる必要があるのです。

 

リアリティショックが起こらないようにするための対策

リアリティショックが起こらないようにするための対策は、以下の3つです。

  • 入社前に自社のリアルな情報をしっかり伝える
  • OBやインターンシップなどを行う
  • メンター制度を導入する

一つずつ解説します。

 

入社前に自社のリアルな情報をしっかり伝える

リアリティショックは、理想と現実が乖離することで起きてしまうので、入社前の段階で自社のリアルな情報をしっかり伝えておくことが大切です。

リアリティショックが起こるのを未然に防げるだけでなく、自社に合っていて入社意欲の高い人材を絞ることも可能です。

 

OBやインターンシップなどを行う

職場の雰囲気や人間関係・実際の業務内容などについては、会社説明会や面接において口頭で説明しても、しっかり伝えきれない可能性があります。

そのため、OBやインターンシップなどを行いましょう。

OBやインターンシップを行うことで、実際に現場で働いている社員と交流できるだけでなく、実際の業務についても深く理解できます。

その結果、入社後のギャップがなくなり、リアリティショックを未然に防げます。

 

メンター制度を導入する

メンター制度の導入もおすすめです。

メンター制度とは、上司以外の先輩社員が後輩社員の相談役としてサポートする制度のことです。

メンター制度を導入することで、後輩社員の心情の変化をいち早く察知できるようになるため、リアリティショックが起こる前に相談に乗ることで、未然に防ぐことが可能です。

ただし、メンター制度は社員同士の相性によっても効果が大きく変わってくるので、導入する際には注意しましょう。

 

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まとめ

本記事では、リアリティショックが起こるタイミングや起こることによる弊害・起こらないようにするための対策などについて解説しました。

リアリティショックは、新入社員として入社するときや昇進・昇格するときなど、さまざまなタイミングで起こります。

リアリティショックが起こることで、モチベーションの低下や離職率の向上につながるため、対策としてOBやインターンシップを開催したり、メンター制度を導入したりしましょう。

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