新入社員の離職率を改善するための対策4選!主な要因や企業への影響も解説!

公開日:2023.04.27

新入社員が入社したのにもかかわらず、すぐに早期離職してしまい困っている担当者も少なくありません。離職率が高いと企業にとってさまざまな悪影響となるため、少しでも離職率を改善したいと考える担当者がほとんどです。

そこで本記事では、新入社員の離職率を改善するための対策離職する主な要因離職率が高いことによる企業への影響などについて解説します。

 

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新入社員における3年以内の離職率は3割以上

新入社員における3年以内の離職率は3割以上ともいわれています。

厚生労働省が公表したデータによると、令和2年度における就職後3年以内の離職率は、新規高卒就職者で36.9%、新規大卒就職者で31.2%にも上ることが判明しました。例年と比較すると減少傾向にありますが、それでも高い数値であることには間違いありません。

また、「2019 年(令和元年)雇用動向調査結果の概況」によると、宿泊業・飲食サービス業が最も離職率が高い傾向にあることがわかりました。(「2019 年(令和元年)雇用動向調査結果の概況」22ページ目参照)

業界によって離職率は大きく異なることを覚えておきましょう。

関連記事:離職率を計算する3つのパターンとは?注意点や改善方法についても解説!

 

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新入社員が離職してしまう主な要因

新入社員が離職してしまう主な要因は、以下の4つです。

・毎月の給与に不満を抱いている
・人間関係がうまくいかない
・ノルマがある
・業務内容に興味が持てない

順番に解説します。

毎月の給与に不満を抱いている

厚生労働省が公表した「令和元年賃金構造基本統計調査(初任給)の概況」によると、以下のように学歴別で毎月の給与が大きく異なります。

大学院修士課程修了:238,900円
大学卒:210,200円
高専・短大卒:183,900円
高校卒:167,400円

上記の金額から税金も差し引かれるので、実際にもらえる金額はさらに低くなります。また、一人暮らしの場合には、家賃や水道光熱費などの固定費も自分で支払わなければいけません。

そのため、給与が低いという理由で離職する新入社員も少なくありません。

人間関係がうまくいかない

会社員として働く場合、どのような仕事内容であっても、必ず人間関係が発生します。そのため、たとえ仕事にやりがいがあっても、上司や同僚などとコミュニケーションがうまく取れないと、人間関係に悩んでしまいます。

人間関係の悩みを誰にも相談できなかった結果、離職の要因となってしまうのです。

ノルマがある

営業職の場合、ほとんどの企業でノルマが設けられています。毎日数字を追うような生活となるため、プレッシャーに感じる新入社員も多いはずです。

その結果、精神的に疲弊してしまい、離職につながってしまいます。

業務内容に興味が持てない

業務内容に興味が持てない新入社員も多いはずです。

内閣府が公表した「特集 就労等に関する若者の意識」によると、初職の離職理由として最も多かったのが「仕事が自分に合わなかったため」であることが判明しました。

業務内容に興味が持てなければ、仕事に対してのモチベーションも向上しません。その結果、最終的には離職という選択をしてしまうのです。

 

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新入社員の離職率が高いことによる企業への影響

新入社員の離職率が高いことによって起こる企業への影響は以下の3つです。

・採用コストが高くなる
・マイナスなイメージを持たれやすい
・従業員のモチベーション低下につながる

一つずつ解説します。

採用コストが高くなる

就職白書2020」によると、一人を採用するにあたって新卒採用で93.6万円中途採用で103.3万円かかることが判明しました。(「就職白書2020」11ページ目参照。)あくまでも採用する際にかかるコストのため、入社してからの教育費も合わせると、さらにコストがかかります。

新入社員が一人でも辞めてしまうと、それまでのコストが全て無駄となり、新たな人材を雇用しなければいけないので、必然的に採用コストが高くなるのです。

マイナスなイメージを持たれやすい

離職率が高いと、人材の入れ替わりが激しい企業と認識されてしまいます。そのため、ブラック企業ではないかというマイナスなイメージを持たれやすいです。

その結果、求職者や消費者から警戒されやすく、エントリー数が減少したり売り上げが低下したりする可能性があります。

従業員のモチベーション低下につながる

新入社員の離職率が高いと、既存の従業員は「業務内容を教えてもすぐに離職してしまうのではないか」とネガティブな思考に陥ってしまいます。

その結果、仕事に対するモチベーションの低下につながってしまい、最終的には大量離職のきっかけにもなりえるのです。

 

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新入社員の離職率を抑えるために企業が行うべき対策

新入社員の離職率を抑えるために企業が行うべき対策は、以下の5つです。

・採用段階でミスマッチを防ぐ
・指導体制を変える
・コミュニケーションツールを活用する
・評価制度を明確にする
・経営や事業への理解を深めてもらい企業の将来性を共有する

順番に解説します。

採用段階でミスマッチを防ぐ

入社してからすぐに辞めてしまう新入社員も少なくありません。

早期離職となる主な要因はミスマッチです。そのため、採用段階において自社のいい部分だけを説明するのではなく、入社してからの厳しい部分など、ありのままをしっかり伝えて、なるべくミスマッチを防ぐことを意識しましょう。

指導体制を変える

指導体制を変えることも離職率の改善には有効的です。

たとえば、OJT制度のほかにメンター制度を導入することで、新入社員が抱えている悩みの問題解決につながります。また、キャリアプランも形成できるので、仕事へのモチベーションを向上させることも可能です。

自社に合った指導体制を試行錯誤しながら見つけてみましょう。

コミュニケーションツールを活用する

ChatworkやSlackなどのコミュニケーションツールを活用することで、上司や同僚と気軽にコミュニケーションが図れるようになります。その結果、コミュニケーションの活性化につながるので、活用したことがないのであれば一度導入してみましょう。

評価制度を明確にする

評価制度が曖昧だと、どのように仕事を頑張れば評価してもらえるのかがわからないので、モチベーションの低下につながります。業務に対して意欲的に取り組んでもらうためにも、評価制度を明確にしましょう。

評価に納得がいかない社員がいる場合には、具体的にどこがいけなかったのか、フィードバックをしっかり行うことが大切です。

経営や事業への理解を深めてもらい企業の将来性を共有する

自社について理解していなければ、愛着が湧くことはありません。その結果、すぐに離職されてしまいます。そのような事態を防ぐためにも、自社の経営や事業への理解を深めてもらい将来性を共有することで帰属意識が高まり、新入社員の離職率を抑えられるはずです。

 

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まとめ

本記事では、新入社員の離職率を改善するための対策や離職する主な要因・離職率が高いことによる企業への影響などについて解説しました。

新入社員が離職してしまうと、採用コストが高くなったりマイナスなイメージを持たれやすくなったりするなどのデメリットがあります。そのため、本記事を参考に指導体制を変えたり、コミュニケーションツールを活用したりするなどの対策を講じてみましょう。

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