適性検査の目的は？3つのメリットや活用のポイントを詳しく解説

「適性検査はどのように選定すればいい？」

「適性検査を活用するためのポイントは？」

採用担当者であれば、上記のような悩みをお持ちかもしれません。

本記事では、適性検査の目的や選び方、有効活用するためのポイントなどについて紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

 

適性検査とは

適性検査とは、「価値観・知能・感情」などの素質が自社にマッチしているかどうかを判断する採用試験のことです。

それぞれの仕事に適した人材かを見極めるために実施します。

適性検査は単に入社希望者を振り分けるだけの役割ではなく、入社後にもさまざまなシーンで活かすことができます。

 

適性検査の目的

適性検査の主な目的は以下の2つです。

それぞれ詳しく解説します。

 

応募者の適性を見極めるため

適性検査の最も重要な目的は、入社希望者が自社に相応しい人材かを見極めることです。

適切な判定を行うためにも、導入を検討している適性検査の内容が以下の項目を満たしているかを確認しましょう。

応募者の見極めに必要な情報は企業によって異なるので、適性検査を導入する際には、どのような情報を得たいのかを整理しておく必要があります。

また、面接で確認できない内容もチェックできるのが適性検査ならではのメリットなので、面接と適性検査とでチェックする内容の差別化も重要です。

 

応募者の獲得に利用するため

前述のように「応募者の適性を見極めるため」に適性検査を行うケースが一般的ですが、新卒採用の場合、適性検査は「応募者獲得」の役割を持つこともあります。

なぜなら、新卒の就活生は企業対策として適性検査を経験しておきたいと考えているからです。

ただし、応募するだけで適性検査を受検できる仕組みにすると、適性検査目当ての応募者が増えてしまい、自社のことを十分に伝えられないという状態に陥ってしまいます。

そのため、インターンシップのコンテンツに盛り込んだり、会社説明会参加者のみが適性検査へと進めるようにしたりと、自社の採用フローの要所に適性検査を入れる使い方をしている企業も多いようです。

 

新卒と中途での適性検査の違い

新卒採用と中途採用では、重視する項目が異なります。

仕事経験のない新卒の場合は、スキルを計測しづらいので、業務内容に応じた潜在能力があるかをチェックすることが重要です。性格や価値観などから潜在能力の有無を判断する必要があるのです。

一方、中途の場合は実務経験があるので、自社が求める実務に関するスキルがあるかを重視します。スキルを持っていれば、即戦力となる可能性が高いからです。

重視する項目が異なるため、新卒採用と中途採用とでは適性検査の項目もそれぞれに応じた内容のものにしましょう。

 

適性検査の3つのメリット

適性検査のメリットは以下の3つです。

それぞれ具体的に説明します。

 

面接と異なる指標を測れる

適性検査では、面接とは異なる指標を測ることができます。

面接では、面接官の経験や価値観に基づく主観が入ってしまいがちなので、応募者の思考パターンなどのデータは計測しづらいです。

適性検査であれば、客観的に判断可能なデータを収集できるので、面接では把握できなかったことも測定できます。

 

思考力や価値観が分かる

適性検査は、応募者の思考力や価値観も定量的なデータとして客観的に計測できます。

後述のミスマッチ防止につながるほか、適性検査の結果と面接での言動に矛盾がないかを確認したり、適性検査の結果で気になる箇所を面接で質問したりといった活用にもつながります。

 

ミスマッチを防げる

適性検査によって応募者の性格や価値観を可視化できれば、自社とのミスマッチを防ぐことも可能になります。

各応募者と企業の社風には相性があるので、自社の社風に馴染めるかを判断することが可能です。

ミスマッチを防ぐことで、早期退職の可能性も下げられるでしょう。

自社に入った後、心地よく働いていける人材かどうかを見極められる点も適性検査の魅力のひとつと言えます。

 

適性検査の選び方

自社で活用する適性検査を選ぶ際のポイントとしては以下の3点があります。

それぞれ詳しく解説します。

 

費用

まずは、自社の予算と照らし合わせながら、適性検査の費用面を軸に検討しましょう。適性検査はサービスによって内容はさまざまで、費用も異なります。

適性検査の料金体系には、検査回数に応じて費用が変わる従量制や毎月定額の費用が発生する月額制などがあり、目的に応じた選定が必要です。

例えば、集客目的で多数の適性検査を実施するのであれば、月額制のサービスを利用したほうがよいですし、面接を突破した限られた人数のみに適性検査を行うのであれば従量制のものを活用した方が割安となる可能性があります。

予算や利用目的に応じて、自社に合ったものを選びましょう。

 

形式と時間

適性検査は、テストの形式と必要な時間も踏まえてサービスを選ぶ必要があります。

テストの形式には以下のようなものがあります。

自宅での試験の方が会場やスタッフの手配が不要なので手軽ですが、紙の試験の場合は郵送費が必要となります。

また、基本的には所要時間が長いものの方が設問数が多く、検査の精度は高まりますが、受験者の負担は大きくなるので、適切な受験時間のものを選びましょう。

 

内容

どのような目的で実施する場合でも、適性検査で重要となるのはその内容です。

最近では多種多様な適性検査サービスが登場しており、「既存社員の検査結果と比較して活躍する可能性の高い人材を見極めるもの」や、「自社独自の質問項目を盛り込むことができるもの」などさまざまです。

自社の目的に応じて、「何を測定できるか」「どう活用できるか」といったポイントで各適性検査サービス比較しましょう。

 

適性検査を活用するポイント

適性検査を活用するポイントは以下の3つです。

それぞれ詳しく説明します。

 

適性検査結果を多面的に評価する

適性検査の結果は、さまざまな観点から活用することで、実施効果を最大限に引き出せます。

募集する部署や職種が複数あれば、それぞれの部署で期待する結果を洗い出しておき、どの部署・職種に適応しやすそうかを吟味しましょう。

 

採用目的に応じた検査を選ぶ

適性検査にはさまざまな種類のものがあるので、採用目的に応じて適切な検査を選ぶ必要があります。

職種によって重視したいポイントや取り入れたいテスト形式は異なるので、導入前に販売者にどのような目的にマッチする検査かを確認しておくことをおすすめします。

 

採用後に活かせる検査を選ぶ

適性検査は、結果を採用後にも活かせるものを選ぶようにしましょう。

適切な配属先や担当業務、どのチームでパフォーマンスを発揮しやすそうかを判断する素材にできると、人事業務の負担も軽減できます。

人事部にどのような内容が含まれていると業務負担が減りそうかを相談しながらサービスを選定するといいでしょう。

 

まとめ

適性検査とは、入社希望者の価値観や知能などを計測するのに便利なサービスです。

入社後にどのような配属先や担当業務に適応しやすいのかなど、人事業務の一端を担う役割も持っているので、採用時のみでなく、入社後にどのように活かせるかを踏まえて選定することをおすすめします。

採用業務でお困りのことがありましたら、株式会社ニューズベースにお気軽にお問い合わせください。

株式会社ニューズベースでは、採用代行（RPO）サービスを提供しており、求職者のお問い合わせ対応や書類の作成・各種メール配信など、さまざまな採用業務をサポートしています。

ぜひお気軽にご相談ください。